人材開発とは

人材開発とは研修やOJTなどを通して仕事を覚え、社員の知識や技術、スキルなど能力のパフォーマンスを開発することを意味します。人材開発の対象は全社員であり、個人一人ひとりが対象です。人材開発を行うためには、社員一人ひとりの持つ能力を見える化する必要があります。その後、会社として行う研修やOJTなどを設定し、社員が成長するためのトレーニングを行います。

人材開発と人材育成の違い

人材開発と人材育成はほぼ同じ意味合いで用いられることも多く、大きな違いはありません。人材育成の特徴は、対象が新入社員や管理者などのポジションで分けられることや、社員の不足している能力を補うことが目的であることです。対して、人材開発は全社員が対象であり、組織全体の能力を高めるための施策を行います。

人材開発の目的

人材開発の目的は、社員が持っている能力を最大化させることにあります。例えば、仕事に対しての認識が深まることで働く意義が強まり、充実した働き方ができるようになるでしょう。また、キャリアビジョンを描くための施策も人材開発のひとつです。
また、タレントマネジメントの一環として行うことで、施策ごとに相乗効果が高まります。人材開発は人材育成に比べて抽象度が高いため、人事部が目的を明確にして主体的に取り組む必要があります。

人材育成の目的

人材育成の目的は社員の役割に応じて、それぞれに必要なスキルを向上させることです。新入社員であれば、会社で使われているツール（Word、Excelといったオフィスソフトなど）のスキルアップや、コミュニケーションスキルの向上などが含まれます。
管理職の場合、部下をマネジメントするスキルや、社員の知識や能力の育成などが含まれるでしょう。このように、役割やポジションに適した能力を育成することが大切です。

人材開発部門の役割とミッション

ここでは人材開発部門の役割とミッションについて解説します。人材開発を進める際の参考にしてください。

経営戦略にあった人材育成計画を立てる

人材開発部門は、会社にとってどのような人材が必要なのか、経営層と相談を重ねたうえで整理を行う必要があります。整理後には経営者ではなく、実際に一緒に働いていく事業部門・現場部門の声を聞きながら、ニーズと一致する人材の採用や育成を行っていきます。意義のある人材開発を行うには、現場のやりがいや満足度を上げるための施策も必要です。

人材開発計画を立てる

人材開発計画とは、研修やOJTなど、経営戦略に基づいて人材開発のスケジュールを立てていくことを意味します。短期的に行うことはもちろんのこと、戦力になるまでの中期的な計画から、長期的なミッションまで見通して計画を立てることが重要です。時代の変化に対応できるよう、先を見据えた人材開発が必要となります。

人材計画の実行

人材計画を策定したら、次は人材計画の実行です。実際に現場にいる社員や対象となる社員からの声を吸収しながら、計画的に人材計画を進めます。人材計画が明確でない場合、研修やOJTの参加率が低くなるリスクがあるため、目的をきちんと社員に周知することが非常に大切です。研修やOJTの参加率を上げるには、目的や理由を正確に伝える必要があります。

人材開発の主な3つの手法

ここでは、人材開発の主な3つの手法について解説をします。自社の人材開発に積極的に取り入れていきましょう。

Off-JT

Off-JT（Off the Job Training）とは職場外の教育訓練のことです。事前に決めたトレーニング内容を、実際に業務を行う場ではなく、レンタルルームなどで行います。代表的なものには、新人研修や管理職研修といった、入社時や昇進時に行うものがあります。Off-JTでは外部から講師を招いて座学にて行われることも多いです。
座学だけではなく、グループワークやセッションを用いて意見を出し合う手法や、アウトプットをする機会を設けることによって、その場で理解度を向上させるという手法もとられています。業務がマニュアル化されている場合、まずはOff-JTを行うことをおすすめします。

OJT

OJTとは、On the Job Trainingのことで、実際の仕事現場に先輩社員と共に行き、業務を通して、実践しながら学んでいく方法です。
必要な知識やスキルを身につけるための講座を開催する手間も省けるため、幅広い業種の企業で採用されています。特に新入社員の場合、一度現場に出て仕事の雰囲気を味わうことで、座学での知識や技術の吸収も早まります。そのため、OJTを通して学ぶことは非常に効率的です。

自己啓発

自己啓発とは、Off-JTやOJTといった研修や取り組みを用いることなく、社員自ら能力の向上に努めることです。通信教育の受講やビジネス書籍の多読、外国語や資格の取得なども自己啓発といえるでしょう。

人材開発をスムーズに進めるポイント

人材開発をスムーズに進めるには、自社が求めている人材を定義し、現在の状況を把握することが大切です。現状把握をすることで、人材配置も適切に行うことができます。また、現状に目を向けることで、今まで見えてこなかった知識や能力を発見することも可能です。本人が認識していない能力やスキルを発見するためにも、仕事の幅を広げる機会や研修の機会を与えましょう。
新しい分野にチャレンジすることで、顕在化する能力もあります。ただし、これらの取り組みは本人のやりたいことや、社員の意思を尊重することが大切です。なぜ人材開発を行うのか、目的や理由を適切に伝えていく必要があります。

人材開発の事例

人材開発に積極的に取り組んでいる企業は近年増加傾向にあります。ここでは、人材開発の事例をいくつか紹介していきます。

大手企業G社

大手企業のG社では、企業内に宿泊施設を完備しており、新任のマネージャーから幹部まで研修に参加しています。研修を引率するトレーナーも要求レベルに達した人材のみ認定しています。また、教えることが不慣れなトレーナーのための研修が、3日間用意されていることも特徴です。指導者レベルが高ければ、現場のパフォーマンスも高まることから、日々育成・開発に注力しています。

大手広告代理店H社

大手広告代理店のH社では、2005年に人材の育成強化を目的にスクールを設立しています。このような環境を構築することにより、社員が主体的にキャリアを考え、自己開発することが可能です。20代の社員を対象とした「多段階キャリア育成制度」や、30代・40代・50代で構成されている「世代別キャリア開発支援プログラム」、個別でのキャリア相談なども用意されています。
これらの取り組みは、社員が自身でキャリアプランを描く能力を高め、働く目的を見直すためのきっかけ作りにも貢献しています。

大手カメラメーカーN社

大手カメラメーカーのN社では40年以上前からOJTサポート制度を導入しています。新しく入った社員一人に対して、先輩社員一人が同行して業務サポートを行います。新人は業務サポートを通して、業務内容やコミュニケーションを学ぶことで、適切な能力を身につけることが可能です。

また、後輩社員に教えることによって、先輩社員は業務に対しての理解度を深め、リーダーシップを高めることができます。通常の業務では身につかないスキルが手に入ることも人材開発の大きな利点です。

まとめ

人材開発は経営層が求める人材を開発するための重要な手法です。社員の仕事に取り組む姿勢が向上することで、会社とのエンゲージメントの上昇や、離職率の減少にもつながります。また、人材開発を強化することで、会社の風土や理念を次世代に引き継ぐことができるようになるでしょう。
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